ニチコンのトライブリッド蓄電システム導入に補助金は使える?申請方法や導入費用を解説
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トライブリッド蓄電システムとは、EV(電気自動車)、家庭用蓄電池、太陽光発電システムをそれぞれ管理・利用するための蓄電システムです。
EVと太陽光発電システムを導入する予定がある、またはすでに導入している場合には最適なシステムといえますが、気になるのが導入にかかるコストの問題です。
今回の記事では、トライブリッド蓄電システムの導入コストを少しでも抑えるために、有効に活用できる補助金制度について詳しく解説します。
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目次
トライブリッド蓄電システムに使える補助金
トライブリッド蓄電システムの導入にあたって、多くの方が不安に感じるのが導入コストの高さです。
蓄電池の容量によっても費用は大きく異なりますが、一般家庭用に多く用いられる5kWhや7kWhの蓄電池の場合、本体だけで100万円を超えるものも珍しくありません。
太陽光発電システムとあわせて導入するとなると、総額で数百万円という出費になります。
そこで、このような負担を少しでも軽減するために有効なのが、国や自治体で行っている補助金制度の活用です。
2022年10月時点で利用できる代表的な補助金制度を2つ紹介しましょう。
ZEH支援事業
ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、消費するエネルギーと発電するエネルギーの収支をゼロ以下にする家のことです。
ZEH支援事業では、ZEHに対応した新築住宅を購入する場合に55万円の補助金が支給されます。
トライブリッド蓄電システムを導入した場合、上記の55万円に追加で1kWhあたり2万円の補助が適用され、補助対象経費の3分の1または20万円のいずれか低い額が加算されます。
既存住宅における断熱リフォーム支援事業
既存住宅における断熱リフォーム支援事業とは、断熱リフォームを行う一般住宅を対象とした補助金制度です。
トライブリッド蓄電システムも補助対象に含まれ、リフォーム費用のうち対象製品の3分の1相当が補助金として支給されます。
戸建住宅の場合は一戸あたり120万円、集合住宅の場合は15万円が上限となります。
◆トライブリッド蓄電池システムとは?|メリットや導入費用、これまでの蓄電池との違い
トライブリッド蓄電システムの補助金を使った場合の導入費用
トライブリッド蓄電システムの導入にあたっては、さまざまな補助金制度を利用できることが分かりました。
では、実際に補助金を活用した場合、どの程度の費用を削減できるものなのでしょうか。
トライブリッド蓄電システムはEV(電気自動車)、蓄電池、太陽光発電システムの3つをコントロールする役割があることから、大前提としてEV用の充電スタンドを設置する必要があります。
仮にEVの充電スタンド、蓄電池、基本ユニットを設置した場合、トータルの導入コストは約300万円が相場となります。
ニチコンの蓄電池には4.9kWhと7.4kWhの2種類がありますが、仮に4.9kWhの蓄電池を導入した場合、ZEH支援事業の補助金を活用すると以下の金額分を削減できます。
【補助額】
55万円
2万円×4.9kWh=9.8万円
計 64.8万円
トータルで300万円の導入コストがかかったと想定すると、約5分の1に相当する額を補助金によって軽減できる計算になります。
なお、上記はあくまでも4.9kWhの容量での計算であり、蓄電池の容量によって本体価格と補助金額は変わってくるため、販売店へ見積もりを依頼のうえ正確な金額を試算してもらいましょう。
補助金を使わなくてもトライブリッド蓄電システムを導入するメリットは?
補助金制度はさまざまな条件をクリアする必要があるため、なかには補助金の申請自体が難しいケースもあります。
そのような場合、導入コストは高額となってしまうため、予算の問題で導入を諦めてしまう方もいるでしょう。
しかし、補助金制度の有無にかかわらず、トライブリッド蓄電システムそのもののメリットにも注目することが大切です。
ランニングコストが抑えられる
EVの充電には多くの電力が必要ですが、電力会社から電気を購入しているとランニングコストが増大してしまいます。
しかし、トライブリッド蓄電システムを導入することで、太陽光発電システムで蓄電した電力をEVの充電に活用でき、毎月の電気代を抑えられます。
太陽光発電システムの導入・維持費を抑えられる
通常、太陽光発電システムと蓄電池の運用にあたっては、それぞれに対応するパワーコンディショナーを設置する必要があります。
しかし、トライブリッド蓄電システムのパワーコンディショナーは太陽光発電システムと併用することが前提で設計されているため、導入費用および修理や交換などにかかる維持費も安く抑えられます。
トライブリッド蓄電システムに使える補助金の申請方法と条件について
トライブリッド蓄電システムの導入にあたって補助金を申請する場合、どういった流れで手続きを行えば良いのでしょうか。
また、申請にあたっての条件も詳しく解説します。
申請方法
【ZEH支援事業】
- 戸建ZEH補助金申請ポータル(https://kodatezeh.sii.or.jp/)へログイン
- 事業種別「ZEH支援事業」、公募区分を選択、「作成」をクリック
- 「ZEHポータル・マニュアル <交付申請編>」の「交付申請の入力手引」を参照し必要情報の入力
- 完了
【既存住宅における断熱リフォーム支援事業】
- 交付申請書を作成・公益財団法人北海道環境財団へ申請
- 交付決定通知書の発行
- 正式契約・着工
- 完了実績報告書の作成・提出(工事完了から30日以内)
申請の条件
【ZEH支援事業の申請条件】
- ZEHロードマップで示す「ZEH」の定義を満たしていること
※定義:外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備え、再生可能エネルギー等により年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスの住宅であること
- SIIに登録されているZEHビルダー/プランナーが関与(設計、建築または販売)する住宅であること
【既存住宅における断熱リフォーム支援事業の申請条件】
- 高性能建材(断熱材・窓・ガラス+玄関ドア)に加えて、以下のいずれかの製品を導入すること
・家庭用蓄電システム
・家庭用蓄熱設備
・熱交換型換気設備等
- 常時居住する専用住宅であること(店舗・事務所との併用不可)
- 交付申請後に所有を予定している場合は、完了時に登記事項証明書の写しを提出すること
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トライブリッド蓄電システムをすすめる住宅の特徴
トライブリッド蓄電システムのメリットを最大化するためには、どういった住宅への導入が適しているのでしょうか。
一言で表すと、これからEVおよび太陽光発電システムを導入する予定がある、またはすでに導入済みの住宅です。
太陽光のエネルギーをEVの充電に活用しようとしても、それぞれが独立した設備になっていると充電ができません。
そこで、トライブリッド蓄電システムを導入することで太陽光発電システムからEVへの電力供給が可能となり、エネルギーを余すことなく効率的に消費できるようになります。
また、大容量のトライブリッド蓄電システムは空調家電や電気ストーブ、大型テレビなどの消費電力の大きい家電製品も駆動できることから、災害時に万全の備えをしておきたい方にとってもおすすめといえます。
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ウィズソーラーなら業界最安値で安心保証つき
トライブリッド蓄電システムの導入にあたっては、専門の知識やノウハウが蓄積された信頼性の高い業者へ依頼することが重要です。
単に価格だけで比較するのではなく、購入後も継続してアフターフォローをしてもらえるか、保証期間の長さ、工事費用やメンテナンス費用なども比較しておきましょう。
もし、近隣にトライブリッド蓄電システムを扱っている専門業者が見つからない、または信頼できる業者が分からないといった場合には、一度ウィズソーラーへご相談ください。
購入後10年間の保証があり、アフターフォローも万全です。
トライブリッド蓄電システムの導入にあたっては、設置する住宅の規模や電力の使用状況などにあわせて、価格と発電量の条件にマッチした製品を提案します。
一般的な専門業者の場合、対面や訪問での営業を積極的に展開していますが、ウィズソーラーではあえてそのような営業方法を採用していません。
対面による営業をなくすことにより、人件費や管理費を大幅に削減し、その分を価格に反映させることで業界最安値を目指しています。
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まとめ
太陽光発電システムとEVをトータルで管理できるトライブリッド蓄電システムは、コストが高額であるため導入を躊躇する方も少なくありません。
しかし、今回紹介した「ZEH支援事業」や「既存住宅における断熱リフォーム支援事業」などの補助金制度を活用することで、負担を最小限に抑えることも可能です。
申請にはさまざまな条件や順番があるため、専門業者へ相談のうえ、どの補助金制度を活用すれば良いのかも含めて検討してみましょう。
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