電気代の高騰が続く昨今、ランニングコストを少しでも抑えるために太陽光パネルの設置を検討している方も多いのではないでしょうか。

太陽光パネルは新築住宅はもちろんのこと、既存の住宅の屋根にも後付けで設置することができますが、設置費用はどの程度の差があるのか不安に感じる方も多いはずです。そこで本記事では、太陽光パネルの後付けはお得なのか、メリットやデメリット、気になる設置費用の相場もあわせて紹介します。

太陽光パネルの後付けは可能？

電気の自給自足を実現するために、オフィスビルや工場はもちろん一般家庭にも太陽光パネルの設置が進んでいます。

太陽光パネルを設置する方法として、新築と同時に屋根や屋上に設置するパターンが多いですが、それ以外にも既存の建物や設備に太陽光パネルを後付けすることも可能です。

ただし、太陽光パネルで十分な発電量を確保するためには、設置の方角や確度なども考慮する必要があるほか、屋根の強度や面積なども事前に調査しておかなければなりません。そのため、すべての建物に太陽光パネルを設置できるとは限らず、場合によっては設置に不向きな場所があることを押さえておく必要があるのです。

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太陽光パネルの後付けはお得なのか？

太陽光パネルの設置にあたって、多くの方を悩ませるのが導入費用の問題です。太陽光発電設備は太陽光パネルだけでなく、パワーコンディショナーや架台なども同時に設置しなければならず、工事にかかる費用も発生します。これらを全て合わせると、発電規模によっても変わってきますが数百万円単位の設置費用がかかります。

では、上記で紹介した新築と同時に設置するパターンと、既存の屋根に後付けで設置するパターンを比較した場合、どちらがお得に設置できるのでしょうか。

設置費用を抑えられる可能性が高いのは新築

結論からいえば、設置費用が安く抑えられる可能性が高いのは新築と同時に設置した場合です。太陽光パネルを屋根や屋上に設置するとなると、屋根の方角や面積、耐荷重なども考慮しなければならず、既存の建物に後付けする際には現地調査や足場の設置などが必要になるためです。

これに対して新築と同時に設置する場合は、設計の段階から太陽光パネルの設置を念頭に耐荷重の計算や面積の確保、屋根の角度などを考慮できるため、その分費用を安く抑えられる可能性が高いのです。

ただし、設置を依頼する業者や販売店、太陽光パネルの製品や規模によっても費用は異なるため、一概に新築のほうが安くなると断定することはできません。

税制面で有利なのは後付け

新築と同時に太陽光パネルを設置した場合、太陽光パネルも住宅設備の一部とみなされることが多く、その分固定資産税の評価対象となります。

一方、既存住宅へ太陽光パネルを後付けした場合には固定資産税の評価対象とはならず、税負担を抑えられるでしょう。ただし、固定資産税は居住地や家の広さ、大きさ、間取りなどさまざまな項目をもとに総合的に評価されるため、どの程度の負担割合になるのかは一概に判断することができません。

新築と既存住宅への後付けの2パターンに分けて、太陽光パネルの導入費用と税制面での負担を個別に見積もりを取ってもらい比較してみましょう。

太陽光パネルを後付けするメリット・デメリット

既存住宅へ太陽光パネルを設置する場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。反対にデメリットについてもご紹介します。

メリット

主なメリットは以下の2点です。

複数の販売店・設置業者から比較できる

新築と同時に太陽光パネルを設置する場合、ハウスメーカーや建設事業者によっては、太陽光パネルの販売店や施工業者を指定されることがあります。新築住宅の建設作業を請け負っている工務店や建設会社と連携をとりながら太陽光発電設備を導入しなければならず、スムーズに工程を進めていく必要があるためです。

しかし、既存住宅へ後付けする場合にはそのような制限が一切なく、複数の販売店や設置業者へ相談や見積もりをとったうえで、信頼できる業者を選ぶことができます。

固定資産税の負担が少ない

上記でも紹介しましたが、太陽光パネルを後付けする場合、新築住宅とは異なり固定資産税を抑えることができ税制面でのメリットが得られます。

太陽光発電設備は設置してから15年、20年と長期間にわたって運用し続けることを考えると、毎年わずかな金額であっても税金の負担を抑えられるのは大きなメリットといえるでしょう。

デメリット

デメリットとして考えられるのは以下の2点です。

すべての住宅に設置できるとは限らない

冒頭でも紹介した通り、太陽光パネルの発電量を最大化するためには、屋根の面積や方角、角度などを考慮する必要があります。また、太陽光パネルは1枚あたり15kg前後の重量があり、複数枚設置するとなると数百kgの荷重が屋根に加わることになります。

既存住宅へ太陽光パネルを設置するためには、このような条件をすべてクリアしなければならず、場合によっては設置が難しい住宅も出てきます。実際に既存住宅へ現地調査を依頼した結果、太陽光パネルの設置に不向きなことが判明し、やむを得ず断念するという方も少なくありません。

設置費用が割高になる可能性がある

現地調査の結果、屋根の方角や角度、強度などの条件を満たしていたとしても、実際に既存住宅へ太陽光パネルを設置するとなると足場の設置や補強工事などが求められることがあります。また、現地調査のためにも交通費や人件費などが発生するため、新築に比べると設置費用が割高になる傾向があります。

ただし、新築とは異なり後付けの場合は複数の業者や販売店の中から比較・検討ができるため、費用を抑えられる可能性は十分あるでしょう。

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太陽光パネルの後付けにかかる費用

実際に太陽光パネルを後付けする場合、どの程度の費用がかかるものなのでしょうか。大前提として、太陽光発電設備の設置費用は2010年代に入ってから下落傾向が続いており、2022年のデータによれば1kWあたり26.7万円となっています。

ただし、これは新築と後付けを合算した平均値であり、後付けの場合で見てみると28.1万円と平均値よりも1.4万円ほど高くなっています。一方、新築の平均値は26.1万円であり、両者には2万円もの差があることが分かります。

また、上記の価格はあくまでも1kWあたりの単価であり、一般住宅の場合は4〜5kW程度の発電規模が求められることから、トータルで112.4〜140.5万円の費用がかかる計算になります。

ちなみに、太陽光発電設備のみでは蓄電ができないため、日中に発電した電力を夜間に使用するためには蓄電池も導入する必要があります。その場合、上記の費用にさらに100万円以上のコストが加算されます。

太陽光パネルの後付けでもランニングコストの節約は十分可能

太陽光パネルは新築に比べて後付けのほうが割高になりやすいことから、既存住宅にとってはメリットが少ないのではないかと考える方もいます。しかし、新築・後付けを問わず、太陽光パネルを設置することで電力の自給自足が可能になり、電気代の節約につながることは事実です。

特に昨今は原油価格の高騰などによって電気代が上昇し、家計に大きな打撃を与えています。太陽光パネルを設置することで電力会社からのエネルギー供給に依存しすぎない生活が実現でき、電気代の節約はもちろん災害時にも大いに役立つことでしょう。