屋根上や空き地などにソーラーパネルを設置する住宅が増えています。一般的に太陽光発電の導入によって得られるメリットは電気料金の節約などが挙げられますが、デメリットと天秤にかけた場合に本当に設置すべきなのでしょうか。

本記事では、家庭用太陽光発電のメリットとデメリットを整理しながら、設置に向いている家の特徴も紹介します。

家庭用太陽光発電の設置は本当にお得？

家庭用太陽光発電設備の導入にあたっては、ソーラーパネルやパワーコンディショナー、蓄電池なども含めると200万円以上の導入コストがかかります。

初期費用が高額であることから、導入に躊躇する方も少なくありませんが、結論からいえば長く運用すればするほどお得でコスト面でのメリットが大きいといえるでしょう。

太陽光発電設備は一般的に20〜30年にわたって運用し続けることが多く、その間は電力会社からの購入量を減らすことができます。

また、自家消費しきれなかった電力については、電力会社へ買い取ってもらうことで売電収入も得られます。

このように、家庭用太陽光発電の設置は電気代の節約と同時に、売電収入により家計の助けにもつながります。

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家庭用太陽光発電のメリット

家庭用太陽光発電を導入することにより、どのようなメリットが得られるのでしょうか。冒頭でも紹介した経済的な面だけでなく、さまざまな側面から見ていきましょう。

電気代の削減（節約）

家庭用太陽光発電を導入すると、日中にソーラーパネルで生成した電気を自家消費できるため電気代が削減されます。日照時間が長く発電量が多い日には家庭の電気使用量を上回ることもあり、電力会社から購入せずとも自家発電分のエネルギーで賄える可能性もあるでしょう。

売電収入を得られる

発電したエネルギーのうち、自家消費しきれなかった余剰分を電力会社に売電することで、一定の収入を得ることができます。これは固定価格買取（FIT）制度とよばれ、10年間にわたり一定価格で買い取ってもらう制度に基づいています。

なお、太陽光発電設備を導入したタイミングに応じて買取価格は異なり、2023年度時点での買取価格は1kWhあたり16円（10kW未満）です。

再エネ賦課金を削減できる

再エネ賦課金とは、太陽光発電を含む再生可能エネルギーを普及させるために、電力会社の買取金額の一部の原資として徴収される料金です。

2023年度の再エネ賦課金単価は1kWhあたり3.36円となっており、電力使用量に応じて再エネ賦課金が算出されます。

すなわち、太陽光発電設備を導入し電力会社から購入する電力量が少なくなれば、その分再エネ賦課金も削減できることを意味します。

停電時でも電気が使用できる

太陽光発電設備と合わせて蓄電池を導入することで、夜間はもちろんのこと停電時でも一定時間、電気を使用することができます。これにより、災害時などの非常時でも安心して生活できるでしょう。

環境への配慮

太陽光発電は、発電時に化石燃料のようなCO2排出がなく、環境にやさしい再生可能エネルギーです。これにより、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出削減に貢献することができます。

補助金を活用できることも

太陽光発電設備の導入にあたっては高額な初期費用がかかりますが、国や自治体では一定の基準を満たした場合に補助金を支給しています。

これらをうまく利用することで、導入コストを安く抑えることができます。

断熱効果が得られ空調効率が上がる

屋根上に太陽光パネルを設置すると、直射日光を遮断し断熱効果を高められるという副次的なメリットもあります。

屋根は太陽光パネルの影になるため、輻射熱が室内まで伝わりづらく、家の中の温度上昇を抑える効果があります。これにより、冷房の使用量を減らしさらなる電気代の節約が期待できるでしょう。

電気代高騰の影響を受けない

太陽光発電の導入によって自家発電が可能になると、電力会社から電気を購入する量も減り、電気代が高騰した際の影響を受けにくくなります。

火力発電の割合が高い現在の日本では、世界情勢の変化によって化石燃料の取引価格がそのまま電気代に跳ね返ってきます。しかし、自家発電が可能になればそのようなリスクを最小限に抑えられるでしょう。

家庭用太陽光発電のデメリット

家庭用太陽光発電を設置することでデメリットはないのでしょうか。考えられるポイントをいくつかご紹介します。

設置費用が高額

太陽光発電設備を屋根上や敷地内に設置する場合、ソーラーパネルやパワーコンディショナー、蓄電池といった機器を購入しなければならないほか、高額な設置費用もかかります。

初期費用はトータルで200〜300万円程度にのぼることが多く、高額な出費を強いられます。

天候によって発電量が変化する

太陽光発電では、曇りや雨の日は日差しが少ないため発電量が大きく減少します。立地条件や季節による変動も大きく、特に冬場は日照時間が短くなるため発電量が減少する傾向があります。

パワーコンディショナーの設置が必要

ソーラーパネルで発電した電力は直流のため、そのままの状態で家庭用電源として使用することはできません。

発電した電気を交流に変換し、家庭で使える形にするためのパワーコンディショナーと呼ばれる機器を買い揃える必要があります。

屋根にソーラーパネルの荷重がかかる

ソーラーパネルは1枚あたり15kg前後の重量があり、これを複数枚屋根上に設置しなければなりません。

長期間にわたってソーラーパネルが設置されていると屋根に大きな負荷がかかり、住宅にさまざまな影響が及ぶケースがあります。特に古い家や強度の弱い屋根では、設置前の強度確認や補強が必要になる場合があります。

定期点検や清掃が必要

ソーラーパネルの表面にホコリや鳥のフンなどが堆積し汚れると、発電効率が低下する要因になります。

発電効率を維持するためにも定期的な点検や清掃が必須であり、コストと手間がかかります。

反射光のリスク

ソーラーパネルの設置場所や設置の角度などによっては、太陽光を反射し周囲の住民や通行人から苦情が寄せられる可能性もあります。

特に周囲に高層マンションやビル、立体駐車場などの高い建物がある場合には配慮が求められます。

売電価格の低価格化

余剰電力は固定価格買取（FIT）制度によって10年間決められた価格で取引されますが、売電価格は時代とともに低下しています。

10年後も現在の価格のまま買い取ってもらえる可能性は低く、将来的に収益が低下する可能性は高いでしょう。

設置に向いていない住宅がある

太陽光発電設備はすべての住宅に適しているとは限らず、設置をしても十分な発電量が見込めないケースもあります。

たとえば、日照の少ない場所や北向きの屋根、狭い屋根面積を持つ住宅などは太陽光発電の設置に適していない可能性が高いです。

家庭用太陽光発電の設置が向いている家の特徴

家庭用太陽光発電設備の導入メリットを最大化するためには、どういった家が理想的なのでしょうか。

南向きの屋根がある

南向きの方角は特に多くの日照量を確保でき、太陽光発電に最適です。東向きまたは西向きの屋根でもある程度の発電は期待できますが、最大の発電量を得るためには南向きが理想的といえるでしょう。

屋根の面積が大きい

屋根の面積が小さいとソーラーパネルを設置できるスペースも確保しづらく、十分な発電量が期待できません。

特に南向きに大きな屋根が設置されている家は、多くの発電量が期待できます。

周囲に高い建物や樹木がない

日陰ができやすい場所は十分な日照量が確保できず、発電効率が低下する可能性があります。

特に、周囲に高層ビルやマンションといった高い建物や、大きな樹木があると日陰ができやすいため、周囲に遮るものがない見通しの良い場所は太陽光発電に最適な立地といえるでしょう。

屋根の強度が高い

比較的新しい建物や鉄骨造りの建物などは、比較的耐震性が高く屋根の強度も十分確保されていることが多いため、ソーラーパネルの荷重にも耐えられるでしょう。

引越しや建て替えの予定がない

太陽光発電の初期コストを回収するためには、20年、30年と長期にわたって運用していく必要があります。

そのため、将来的に引越しや建て替えの予定がなく、長期間に渡って住み続ける予定のある家はメリットを最大化できるでしょう。

▶︎太陽光発電設置にかかる費用や価格は？安く導入する方法も解説！

家庭用太陽光発電と蓄電池を組み合わせるメリット

ソーラーパネルやパワーコンディショナーだけでなく、蓄電池もセットで導入するケースは少なくありません。その背景には以下のようなメリットがあります。

電気料金の節約

ソーラーパネルによって発電できるのは日中の時間帯に限られますが、太陽光発電システムそのものには蓄電機能はなく、発電したその瞬間に消費しなければなりません。

しかし、日中は仕事で不在にしている家庭も多く、特に使用量が増える夜間は自家発電分のエネルギーを使用できず節電効果が得られません。

しかし、蓄電池があれば日中に発電した電力を溜めておくことができ、夜間に帰宅してから効率的に消費することで電気料金の節約につながるのです。

停電時のバックアップ電源として利用できる

電気を一時的に溜めておけるということは、非常時にもバックアップ電源として利用できます。

電力会社からの供給がストップし停電に陥った場合でも、バックアップ電源があれば影響を受けることがなく、普段通りの生活を送れるでしょう。

▶︎蓄電池は必要？orやめたほうがいい？｜後悔しないための最適な導入時期

家庭用太陽光発電のデメリットを解消する方法

デメリットも多い太陽光発電ですが、これらを解消するための方法もあります。

PPAの活用

特に多くの人を悩ませる初期費用の問題に対しては、主に2つの方法があります。1つ目はPPAの活用です。

PPAとは「Power Purchase Agreement」の略称で、電力販売契約ともよばれます。太陽光発電設備を設置するためのスペースとして住宅の屋根などを提供する代わりに、PPA事業者が設置費用やメンテナンス費用などを負担する契約です。

多くの場合、PPA事業者と電力の販売契約を結び、毎月定額のサービス料を支払うというビジネスモデルです。

初期費用がない代わりに毎月一定額のランニングコストは発生しますが、非常時でも電源が確保できるといったメリットが得られます。

補助金の活用

初期費用を削減するもうひとつの方法が、補助金制度の活用です。

国や自治体では太陽光発電設備を導入した家庭に補助金を支給しており、一定の条件を満たせば数十万円単位のコスト削減につながります。

ただし、現在は太陽光発電設備のみの導入で補助金が受けられず、蓄電池なども併用して導入することが条件となっています。

家庭用太陽光発電が義務化になるって本当？

「家庭用太陽光発電設備の設置が法律・条例によって義務化される」という噂を耳にした方も多いのではないでしょうか。

現在、義務化が施行済み、あるいは予定されているのは京都府と東京都のみで、その他の自治体ではあくまでも検討や議論の段階となっています。

また、京都府や東京都もすべての住宅が義務化の対象ではなく、あくまでもこれから新築住宅を建てる方に限定されています。

上記でも紹介した通り、立地条件や屋根の大きさなどによっても発電効率は変わってくるため、細かな設置条件を満たした場合にのみ義務化の対象となります。

▶︎【2023年】太陽光パネル義務化はいつから？設置条件や条例について解説

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設置義務化が着実に進んでいる自治体も出てきており、太陽光発電への関心は年々高まっています。

今後、自宅に太陽光発電設備を導入したいと考えたとき、信頼できる専門業者の選定は必須となりますが、業者選びに迷った際にはウィズソーラーまでご相談ください。

ウィズソーラーではオンラインに特化した営業活動を行っており、営業に割く人件費を最小限に留めることで業界最安値を実現しました。

もちろん、設置後の保証やアフターケア、メンテナンスも代行しており、安心して任せられます。

本当に安くて信頼できる専門業者を見つけるためには複数社から見積もりを取り比較することが大切です。ウィズソーラーは相見積もりにも積極的に対応しているため、お気軽にご相談ください。

まとめ

家庭用太陽光発電設備の導入にあたっては、メリットばかりとは限らずデメリットも存在します。

導入してから後悔しないためにも、今回紹介した内容を参考に検討してみてください。

また、導入にあたっては信頼できる専門業者の選定が必須ですが、周囲に見つからない場合にはウィズソーラーまで一度ご相談ください。