太陽光発電システムを設置してから10年後は、固定価格買取が終了するタイミングでもあります。

売電価格が大幅に低下し収益が下がる可能性が高いため、今後を見据えて有効な対策を検討しておかなければなりません。

そこで本記事では、卒FITを迎える10年後にどういった対策が有効なのか、その間のメンテナンスなどについても詳しく解説します。

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太陽光発電の耐用年数

ソーラーパネルやパワーコンディショナー、架台などを含めた太陽光発電システムは、耐用年数が17年に定められています。

これはあくまでも法定耐用年数であり、税法で定められている会計基準に過ぎません。

法定耐用年数＝設備・機器の寿命と混同されることも多いですが、17年で太陽光発電システムの寿命が到来するという意味ではないのです。

実際には20年を超えても現役で稼働できる場合もあれば、10年や15年で寿命を迎えてしまうケースもあります。

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太陽光発電にメンテナンスが必要な理由と費用

太陽光発電システムは一度設置して終わりではなく、その後も定期的なメンテナンスが必須となります。

10年や15年で寿命を迎えてしまう場合の多くは、適切なメンテナンスを怠っている傾向があるのです。

一般住宅用の太陽光発電システムの場合、1回あたりの定期点検として2万円程度、さらにソーラーパネルの清掃なども含めると合計5〜10万円程度の費用が発生します。

さらに、点検の結果パワーコンディショナーやソーラーパネルなどの修理が必要と判断されれば、修理費用や交換費用として数十万円単位の費用がかかる場合もあるようです。

10年間で必要な太陽光発電のメンテナンスの頻度

一般住宅に太陽光発電システムを設置する場合、法律によってメンテナンスが義務化されています。

しかし、「◯年に一度定期点検を行う」といったような具体的な頻度まではルール化されておらず、必要と判断したタイミングで定期点検や修理・交換を行う必要があります。

最低限点検を行うべきタイミングとしては、設置から1年後、そしてメーカー保証が間近に迫った9年目が良いでしょう。

ちなみに、50kW以上の太陽光発電システムは4年に1回の定期点検が義務付けられているため、住宅用太陽光発電システムについても余裕があれば4年に1回以上の頻度で点検を行うと良いでしょう。

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太陽光発電は火災保険の対象になるのか

住宅および住宅の設備に対して火災保険へ加入しておくことで、万が一のときでも金銭的な補償を受けられるため安心です。

住宅用太陽光発電システムを設置した場合、ソーラーパネルも基本的に火災保険の補償対象となります。

火災保険の補償対象は建物と家財に分けられますが、ソーラーパネルは多くの場合、建物の部分と見なされます。

ただし、賃貸物件への入居者がソーラーパネルを自費で設置する場合など、建物所有者とソーラーパネルの所有者が異なる場合や、屋根一体型ではなく架台型のソーラーパネルを設置する場合などでは家財と見なされることもあります。

建物と家財のどちらが補償対象になるのかは、現在契約中あるいは今後契約予定の保険会社へ確認しておきましょう。

なぜ卒FITになると売電価格は下がってしまうのか

太陽光発電システムの設置を考える場合には、長期的な視点でどの程度のコストが削減されるのか、売電によってどの程度の利益が得られるのかを考えなければなりません。

ソーラーパネルで発電した電力を売電する場合、固定価格買取制度（FIT制度）を利用するケースが一般的です。

これはその名の通り、一定期間にわたって買取価格を保障する制度であり、買取期間は10年間と定められています。

売電契約の10年が経過し固定価格買取が終了することを卒FITとよびますが、卒FIT後の売電価格は下落します。

そもそもFIT価格は太陽光発電システムの調達価格などを参考に決定されていますが、ソーラーパネルの普及もあり市場価格が下落傾向にあります。

これに合わせて、売電単価も年々下がっているのです。

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設置から10年後に自家消費に切り替えるべき理由

10年間の売電契約が終了した後も、固定価格ではなく市場価格で発電した電力を売買することは可能です。

しかし、結論からいえば卒FIT後は売電を継続するよりも、自家消費に切り替えたほうが経済的メリットが大きいといえるでしょう。

たとえば、2012年度のFIT価格は42円（10kW未満）であったのに対し、2022年度は17円にまで下落しています。

半分以下の買取価格となった今、売電を継続してもこれまでの水準で収益を確保することは難しいでしょう。

そのため、自家消費に活用することで電気代の節約になるほか、電気代高騰の影響を受ける心配もなくなります。

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設置から10年後の対策方法

太陽光発電システムを設置してから10年後、卒FITを迎えた場合、自家消費に切り替えるメリットを最大化するためにはどういった対策法が効果的なのでしょうか。

特におすすめしたい2つの方法を紹介します。

①新しい電力会社と契約

発電した電力を自家消費する場合でも、すべてのエネルギーを使い切れるとは限りません。

余剰電力を買い取ってもらうためには、電力会社と契約を結び直す必要があります。

旧一般電気事業者と契約を継続することもできますが、電力会社によっても買取価格は異なるため、新たに別の電力会社と契約を結んだほうが利益を得やすい可能性もあるでしょう。

電力会社との契約には新たな設備の導入や買い替えといったコストもかからないため、手軽にできる対策方法といえます。

②蓄電池の導入

消費しきれなかったエネルギーは売電するだけでなく、蓄電池へ溜めておくことも有効な方法のひとつです。

太陽光発電システムだけの場合、発電したタイミングでしか自家発電のエネルギーを消費できず、夜間や悪天候時などは電力会社から電気を購入しなければなりません。

しかし、蓄電池があれば日中に発電したエネルギーを一時的にためておき、夜間に消費することもでき自家消費率がアップします。

太陽光発電と蓄電池を組み合わせるメリット

上記でも紹介した通り、太陽光発電システムと蓄電池を組み合わせることで、日中に発電した電力を夜間に消費することができます。

これ以外にも、大規模災害が発生し停電した場合に蓄電池から電力を供給できるメリットが挙げられます。

真夏や真冬に空調が停止すると健康への影響も考えられることから、蓄電池を備えておくことで万全の体制が確保できるでしょう。

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蓄電池の導入にあたっては、設置工事に高度な技術が求められることはもちろん、製品選びにも専門的な知識やノウハウが必要となります。

そのため、信頼できる専門業者へ相談することがおすすめです。

ウィズソーラーでは全国各地のユーザーに対して数多くの蓄電池導入を支援してきた実績があります。

昨今は電気代が高騰し続けていることもあり、新築のタイミングはもちろん、家を建てた後に蓄電池を設置した場合でも十分導入コスト分を回収できます。

また、ウィズソーラーでは対面での営業活動ではなくインターネットによる非対面の営業を行っているため、人件費を極限まで抑え最安値を実現しています。

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まとめ

太陽光発電システムは、設置から10年のタイミングで卒FITが到来し、売電収益が低下する傾向があります。

そのため、自家消費に切り替えるユーザーも少なくありませんが、効率を最大化するためにも蓄電池の導入がおすすめです。

信頼できる専門業者が見つからない場合には、ぜひ一度ウィズソーラーへご相談ください。