温暖化対策の一環として、そしてランニングコストを節約する方法としても注目されている太陽光発電。

住宅の屋根やビルの屋上、敷地内などに太陽光パネルが設置されている光景は珍しいものではなくなりました。

しかし、太陽光発電設備を設置した方のなかには、「デメリットのほうが多く後悔した」、「設置をやめておけばよかった」と感じている方も少なくありません。

なぜこのようなことになってしまうのか、今回は太陽光発電設備のメリットとデメリットを比較しながら、設置する前に覚えておきたいポイントを紹介します。

住宅用太陽光発電のデメリット

太陽光発電は必ずしもメリットばかりとは限らず、デメリットも存在します。

デメリットも含めて正しく理解しないまま導入を決めてしまうと、導入を後悔してしまうことも少なくありません。

そこで、まずは太陽光発電のメリットとデメリットについて詳しく紹介しましょう。

まずは導入前に必ず覚えておきたいデメリットを4つのポイントに絞って解説します。

①設置費用がかかる

太陽光発電設備の導入にあたって、設置費用は避けて通れない問題です。

一般的に太陽光発電の設置費用は、発電容量によって変わってきます。

経済産業省の調査によると、2021年の設置費用は新築住宅の場合で1kWあたり28万円であったことが分かっています。

一般的な戸建て住宅の場合、必要な発電容量は3〜5kW程度とされているため、およそ84〜140万円程度の設置費用が必要となる計算です。

ランニングコストの節約になるとはいえ、設置費用分のコストを回収する期間も含めて検討しなければなりません。

なお、太陽光発電の設置費用に関しては「2022年現在の住宅用太陽光発電の設置費用は？補助金はでるの？」の記事でも詳しく解説しているため、こちらも参考にしてみてください。

◆2022年度の住宅用太陽光発電の設置費用は？？製品の内訳や補助金についても

②メンテナンスが必要

太陽光発電設備は設置して終わりではなく、その後も定期的なメンテナンスが必要です。

屋外に設置する以上、発電に影響がでるくらいの汚れなどがあれば清掃が必要なほか、屋内に電力を引き込むためのケーブルや設備にも異常がないか確認しなければなりません。

太陽光パネルを屋根に設置した場合、危険な高所作業となるため、メンテナンスは専門業者に依頼するのが一般的です。

そのため、設置費用とは別にメンテナンスにかかるコストもかかります。

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③天候によって発電量が左右される

太陽光発電は天候によっても発電量が左右されます。

特に梅雨時や冬の季節など、十分な日差しが届かないと太陽光発電だけで消費電力を賄うことができず、電力会社から電気を購入しなければならないこともあり得ます。

地域によっても年間の日照時間は大きく異なったり、太陽光パネルに雪が積もったりすることもあるため、設置するエリアによっては太陽光発電の恩恵を十分に受けられないケースも考えられます。

④住宅によっては設置できない場合もある

太陽光発電設備はすべての住宅に無条件に設置できるとは限りません。

たとえば、築年数が古く屋根が荷重に耐えられない住宅や、特殊な材質でできた屋根、十分な設置面積が確保できない住宅などは設置を断られてしまうケースもあります。

◆住宅用太陽光発電は今から設置しても大丈夫？｜導入すべき3つの理由と義務化について解説

住宅用太陽光発電の７つのメリット

太陽光発電はデメリットばかりではなく、むしろメリットのほうが多いことも事実です。

具体的にどのようなメリットがあるのか、今回は7つのポイントを紹介しましょう。

①非常用電源として活用できる

大規模災害などにより停電が発生した場合、電力会社からの供給がストップしても自宅の太陽光発電設備で電力を自給自足できます。

非常用電源としての活躍が期待され、照明や空調などが確保できるほか、テレビやラジオ、インターネットなどで必要な情報も収集できるでしょう。

携帯用の発電機やポータブル電源よりも多くの電力を賄うことができるため、災害発生直後でも普段と変わらない生活を維持できます。

②節電効果が期待できる

災害時の非常用電源としての用途だけでなく、平常時から太陽光発電をフルに活用することで、電力会社から電気を購入する量が減り、節電効果が期待できます。

太陽光パネルだけでなく蓄電池も併用することで、日中に発電した電力を溜めておき、必要なタイミングで消費することも可能です。

③環境に優しく社会貢献につながる

電力会社から供給される電気の多くは、火力発電によるものです。

石油や石炭といった化石燃料をエネルギーに替えているため、電力使用量に応じてCO2排出量も増加します。

しかし、太陽光発電設備を導入すれば、化石燃料を由来とした電力消費を最小限に抑えられるため、社会貢献につながるでしょう。

④節電意識が高まる

太陽光発電設備と合わせて、発電量と電力消費量を確認できるモニターを設置する場合があります。

従来は、電気代の請求書などで消費量を確認する方法が一般的でしたが、ひと目で発電量と電力消費量を確認できるようになると、電力の消費分を自家発電量よりもオーバーしないように意識づけられます。

⑤売電収入が得られる

太陽光パネルで発電した電力が消費量よりも多く余った場合、電力会社と契約することにより余剰電力を売る（売電）ことができます。

特に日照量の多い夏季は、売電収入を得られる可能性が高いでしょう。

売電収入の受け取り方法は電力会社からの銀行口座振込みで、年間20万円以上の収入があると確定申告が必要になるので注意が必要です。

ただ、ランニングコストを抑えられるだけでなく、売電収入を得られることで設備投資分の回収が早まり、太陽光発電のメリットを最大化できると期待されます。

⑥断熱効果により冬は暖かく・夏は涼しくなる

太陽光パネルを屋根や屋上に設置する場合、副次的なメリットとして断熱効果が期待できます。

屋根の表面と太陽光パネルの間に空間ができ、さらに直射日光を太陽光パネルが遮ってくれるため、屋根から屋内に伝わる熱を緩和します。

これにより、冬は暖かく、夏は涼しい室内環境となり、空調効率が改善されます。消費エネルギーを抑えられることで、自家発電分でも十分エネルギーを賄えるようになるでしょう。

⑦蓄電池や電気自動車との併用が可能

太陽光発電設備の効果を最大化するために、蓄電池や電気自動車と併用することもできます。

蓄電池を活用すれば、日中に発電した電力を一時的に溜めておき、発電が難しい夜間でも自家発電分として賄うことができます。

また、太陽光発電のエネルギーを電気自動車の充電用として使用すれば、従来のように高額な電気代を電力会社へ支払う必要もなくなり、ランニングコストを大幅に抑えられるでしょう。

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住宅用太陽光発電設備の設置で知っておきたいこと

メリットとデメリットとは別に、これから太陽光発電設備を導入する場合に知っておくべき重要な制度もあります。

政府や自治体が掲げている太陽光発電に関わる制度を紹介するとともに、設置にかかるコストを削減する方法も解説しましょう。

①住宅用太陽光発電設備の設置義務化

政府は太陽光発電設備の導入を積極的に進めており、具体的な目標として「2030年を目処に新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備を設置すること」を掲げています。

これを達成するために、たとえば京都市では延べ床面積2000平方メートル以上の建物を新築・増築する場合、太陽光発電設備を含む再生可能エネルギー設備の設置を義務付けています。

また、2022年4月、東京都は新築戸建住宅に太陽光発電設備の設置を義務化する制度を今後創設することを決定しました。

義務化の対象となるのは新築の戸建住宅に限定され、住宅の所有者ではなく事業者が対象となります。

なお、対象となるのは、総延べ床面積で年間2万平方メートル以上を供給する事業者に限定される予定です。

そのため、この条件を満たさない小規模な工務店などは太陽光発電設備の設置義務化からは除外されます。

このように、政府が掲げる目標を達成するために、自治体のなかには太陽光発電設備の設置義務化する動きも出はじめているのです。

◆住宅用太陽光パネルが値上がりしている理由を簡単解説！今後も上がる？それとも下がる？

②補助金が利用できる場合も

太陽光発電設備の導入にあたっては、100万円以上のコストを負担しなければならないケースも多く、一戸建ての所有者にとっては大きな負担です。

しかし、自治体によっては一定の条件を満たすことで、独自の補助金制度が利用できるケースもあります。

たとえば、東京都江東区では「地球温暖化防止設備導入助成」という制度を利用でき、個人住宅向け太陽光発電システムの場合は、1kWあたり5万円の補助金が助成されます。

一戸建ての場合は上限が20万円となりますが、仮に3kWの太陽光発電設備を84万円で導入する場合を想定すると、15万円の補助金を受け取れるため実質69万円の負担となります。

自治体によって補助金制度の内容は異なるため、導入前に必ず確認しておきましょう。

③住宅用太陽光発電は火災保険の対象になる

基本的にソーラーパネルは火災保険の補償対象です。

火災保険の補償対象は建物と家財に分けられますが、ソーラーパネルは多くの場合、建物の方の補償対象です。

賃貸物件入居者がソーラーパネルを自費で設置する場合など建物所有者とソーラーパネル所有者が異なる場合や 屋根一体型ではなく架台型のソーラーパネルの場合などでは家財の方の対象となることもあります。

どちらの補償対象になるのかは自分が契約している、あるいは契約予定の保険会社に連絡してみましょう。

④設置費用がかからない住宅用太陽光発電もある

補助金制度を活用できても、高額な設置費用を捻出することが難しかったり、大きなリスクに感じてしまい太陽光発電設備の導入を躊躇してしまう方も多いことでしょう。

そのような方のために、最近では「0円ソーラー」とよばれる設置費用が一切かからないシステムもあります。

これは事業者に対して自宅の屋根や土地を提供し、事業者が設置費用やメンテナンスコストを負担するというものです。

消費した分の電気は事業者へ電気代として支払う必要がありますが、契約内容によっては従来の電力会社との契約よりも安く抑えられる可能性もあります。

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まとめ

今回紹介してきたように、太陽光発電にはさまざまなデメリットはあるものの、それ以上にメリットも多いことは事実です。

設置にあたっては慎重な判断が求められますが、後悔しないためにもまずは信頼できる専門業者に相談してみることがおすすめです。

◆【丸わかり】住宅用太陽光発電のメンテナンスの内容やメリット、費用、頻度について解説