一生のなかでもっとも大きな買い物でもある住宅。これから一戸建ての購入を検討している方も多いのではないでしょうか。

せっかく住宅を購入するのであれば、太陽光発電システムも導入したいという方も少なくありません。

しかし、新築住宅の建設とあわせて太陽光発電システムを導入するパターンと、後から屋根の上に設置するパターンを比較したとき、どちらが良い方法といえるのでしょうか。

新築住宅を購入するタイミングで太陽光発電システムは設置すべきか、一部自治体が検討しはじめた太陽光発電システムの設置義務化についても詳しく解説します。

太陽光発電システムの導入前に知っておきたいこと

太陽光発電といえば再生可能エネルギーの代名詞的存在であり、民間企業はもちろんのこと一般住宅でも続々と導入されるようになりました。

しかし、太陽光発電システムはどのような住宅でも無条件に導入できるとは限らず、設置場所や設置方法を誤ってしまうと経済的な損失を生んでしまったり、思わぬトラブルに発展したりする可能性もあります。

このような事態を防ぐためにも、まずは太陽光発電システムの基礎を解説しましょう。

太陽光発電の仕組み

太陽光発電の基本的な仕組みは、ソーラーパネルで吸収した太陽光のエネルギーを、パワーコンディショナーとよばれる機械によって家庭内で使用できる電力に変換し供給するというものです。

太陽光発電に限ったことではありませんが、基本的に発電された電力はその瞬間に消費する必要があります。

太陽光発電システムは夜間にほとんど発電されることがないため、主に日中の時間帯に消費することになります。

しかし、太陽光発電システムとあわせて家庭用蓄電池も導入すれば、日中に発電した電力を夜間に使用するといったことも可能です。

太陽光発電システムの設置費用

太陽光発電システムの設置にあたって、多くの方が気になるのがコストの問題ではないでしょうか。

太陽光発電システムは需要の増加に反比例するようにコストが下がっており、経済産業省の調査によると2021年度の1kWあたりの設置費用は平均28万円（新築住宅の場合）であったことがわかりました。

一般住宅の発電規模は、4〜5kW程度が主流となっていることから、およそ112〜140万円程度が設置費用の相場ということになります。

なお、上記の金額はあくまでも太陽光発電システムのみのコストであり、蓄電池などの設備も追加するとなると100万円程度のコストが上乗せになる場合があります。

太陽光発電システムを導入するメリット

一般住宅向けの太陽光発電システムの導入にあたっては、「今から導入するのはメリットがない」、「損をする可能性が高い」などのネガティブな意見を耳にすることがあります。

このような意見が出てくる理由としては、FIT価格が年々下落していることが挙げられるでしょう。

FITとは固定価格買取制度ともよばれ、再生可能エネルギーを一定の価格で電力会社が買い取るという制度です。

FIT価格は毎年下落していることから、高いコストを払って太陽光発電システムを導入しても損をする可能性があるという意見が少なくありません。

しかし、そもそも太陽光発電システムの価格も年々下落していることから、一概に損をすると断言することも難しいものです。

また、電気代が高騰している現在、そもそも電力の買い取りを前提とするのではなく、自家消費を前提に太陽光発電システムを導入するケースも少なくありません。

自家消費であれば電気代が高騰しても影響を受けにくいほか、災害時の非常電源としても活躍できるでしょう。

非常用電源としては、太陽光の容量と蓄電池の容量によって変わります。

一般家庭での平均的な一日の使用電力量を約10kWhと仮定した場合、5kWhだと約半日、 15kWhだと約1日半は 停電で電力供給が止まってもいつもの生活が行えますし、電気自動車にも供給可能です。

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2030年からの太陽光発電設置義務化について

東京都は2030年を目処に、都内に新築住宅を建設する際に太陽光発電システムの設置義務化を制度化する方針を検討しています。

これまでの太陽光発電システムは、個人や法人の自由な意志のもとで設置されてきましたが、明確に制度化にまで踏み込んだのは東京都が初となります。

あくまでもこれから新築住宅を建設する際に対象となるものであり、すでに建設されている一戸建てやマンション、アパートなどは制度化の対象外とされています。

しかし、脱炭素に向けて踏み込んだ施策を打ち出したことで、今後東京都以外の自治体でも同様の動きが広がる可能性があるでしょう。

新築住宅に太陽光発電を設置するべきか

これから新築住宅を購入しようと検討している方のなかには、太陽光発電システムを設置すべきかどうか迷っている方も多いのではないでしょうか。

東京都で設置の義務化が検討されているのは2030年であり、あと8年間の猶予があります。

また、太陽光発電システムの導入コストは下がっているとはいえ、住宅建設にかかる費用が増えるのは事実です。

結論からいえば、予算に余裕があり、十分な電力量の発電が見込めるのであれば太陽光発電システムを導入したほうが良いといえるでしょう。

自前で電力を発電できることで電気代の節約につながり、電力供給が不安定になった際でも空調設備を稼働し続けられるメリットも期待できます。

ちなみに、住宅が完成した後で別途太陽光発電システムを設置することも可能ですが、設置場所によっては足場を組立てたり、屋根の上に設置用の架台を設置したりしなければならず、余分なコストがかかる可能性もあります。

設置条件によっても変わりますが、一般的に後付けをするよりも建設時に一緒に設置したほうが設置費用は安くて済みます。

ただ、住宅が完成した後に別途太陽光発電システムを設置しても導入コスト分は十分回収可能です。

電気代が高騰しているため、今後も上がり続けると言われているので、自家発電自家消費でなるべく電気を買わないようにすることでお得にすることができます。

太陽光発電設置の際に蓄電池もつけるべき？

「太陽光発電の仕組み」でも簡単に説明しましたが、太陽光発電システムだけでは発電した電力を蓄電しておくことはできず、自家消費できるのは日中の時間帯に限られます。

しかし、現実的に考えてみると、仕事で不在にすることが多い日中よりも、帰宅してリビングや寝室で過ごす夜間のほうが電力の需要は高まります。

そのため、発電した電力を効率的に消費するためには、太陽光発電システムとあわせて家庭用蓄電池も導入したほうが良いといえるでしょう。

なお、太陽光発電システムと蓄電池は別々で導入することもできますが、設置作業の手間を考えると同じタイミングで導入したほうが手間がなく、費用も安く抑えられます。

実際に約80%という高い割合で、住宅用太陽光発電システムと蓄電池を同時に導入しているようです。

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太陽光パネルや蓄電池は火災保険の対象になるの？

義務化に向けて、新しく住宅用太陽光システムを導入しようと考えたときに気になるのが保険です。

火災保険の補償対象は建物と家財に分けられますが、ソーラーパネルは多くの場合、建物の方の補償対象になります。

賃貸物件入居者がソーラーパネルを自費で設置する場合など建物所有者とソーラーパネル所有者が異なる場合や 屋根一体型ではなく架台型のソーラーパネルの場合などでは家財の方の対象となることもあります。

どちらの補償対象になるのかは自分が契約している、あるいは契約予定の保険会社に確認をした方がいいでしょう。

一方で蓄電池は住宅用蓄電池を対象とした保険は「動産総合保険」です。

動産総合保険金額の限度は損害保険金とあわせた金額で、 損害保険金とは、損害の額（再調達価額）から他の保険契約などから支払われた保険金または共済金の合計額を引いたものです。

オール電化とガス併用、どちらが節約できる？

ライフラインの維持費という面で考えたとき、太陽光発電システムとあわせてオール電化も導入するか、従来のようにガスと電気を併用するか、といった選択に迫られることがあります。

しかし、結論からいえばどちらが良い・悪いと断言できるものではなく、両者のメリット・デメリットを比較したうえで判断しなければなりません。

オール電化のメリット

• 蓄電池を併用すればランニングコストが安い
• 火を使用しないため安全性が高い
• 自家発電自家消費で電気代高騰の影響を受けにくい

オール電化のデメリット

• 停電した際のリスク
• 初期費用が高額
• 発電量が少ない家はメリットが出ない

ガス併用のメリット

• 初期費用が安価
• 停電時のリスクが低い

ガス併用のデメリット

• 火災のリスクがある
• プロパンガスはランニングコストが高額

一口にガスといっても都市ガスとプロパンガスがあり、両者はランニングコストが大きく異なります。

プロパンガスの地域であれば、オール電化の初期費用がかかったとしてもランニングコストの節約で元がとれる可能性はあるでしょう。

住宅用太陽光発電は固定資産税の対象になるのか

太陽光発電システムの維持費を検討するうえで見逃せないのが、固定資産税の対象となるかどうかです。

住宅用太陽光発電システムの場合、架台に設置するタイプで10kW未満の設備であれば非課税となります。

一方、同じ住宅用太陽光発電システムでも、屋根と一体型の設備は固定資産の一部とみなされるため、課税対象となります。

ちなみに、太陽光発電システムの固定資産税の税率は、課税評価額の1.4%であり、法定耐用年数は17年間となっています。

太陽光発電設置で後悔しないためのポイント

太陽光発電システムは電気料金の節約や非常時の電源としても活躍することから、新築住宅の建設とあわせて今後ますます需要が高まっていくと予想されます。

しかし、日本国内のなかでも年間の日照量は異なるほか、豪雪地帯になると雪に覆われ、ほとんど発電できなくなる可能性もあるのです。

例えば、データによると一番発電量が多いとされているのが静岡県（約6073kWh/年）、 逆に一番発電量が少ないところだと、秋田県（約4661kWh/年）となるため、約23％の差が出ます。

また、屋根の方角や形状、周辺のビルや大きな樹木との位置関係などによっては、そもそも設置に不向きな場所もあります。

「せっかく高いコストを出して設置したのに、十分な発電量が確保できなかった」という事態にならないためにも、太陽光発電システムの取り付け実績が豊富な業者へ相談のうえ、入念なシミュレーションをしておくことが大切です。

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ウィズソーラーなら業界最安値で安心保証つき

太陽光発電システムは設置したからといって半永久的に使用できるものではなく、定期的なメンテナンスが不可欠です。

ソーラーパネルの表面に付着した汚れを清掃したり、腐食や内部の故障がないかを点検しておかないと漏電による火災のリスクも高まります。

そのため、設置はもちろんのこと定期的なメンテナンスや充実した保証も提供している設置業者を選ぶことが大切です。

ウィズソーラーはこれまで、全国各地において太陽光発電システムの設置実績があり、人件費・管理費を削減したコスト管理のため、設置費用やメンテナンスコストも業界最安値を実現しています。

クーリングオフも可能ですし、無料相談やファイナンシャルプランナーによる固定費見直しなどのサービスも行っているのがウィズソーラーの特徴です。

万が一、設置後に不具合や故障などがあっても万全の保証を付帯しているため、想定外のコストがかかる心配もなく安心して依頼できます。

まとめ

新築住宅の建設にあわせて太陽光発電システムの導入を検討している方は、ランニングコストの節約や非常時の電源確保というメリットがあるため、前向きに検討したほうが良いでしょう。

ただし、十分な発電量を確保するためには、設置場所を慎重に判断しなければなりません。

また、設置後のメンテナンスも必須であることから、信頼できる業者選びは何よりも重要です。

近所に太陽光発電システムの設置に対応できる業者がない、または見つけられない場合には、ぜひ一度ウィズソーラーまでご相談ください。

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