ビルや工場といった大規模な施設はもちろんのこと、一般住宅への導入も進んでいる太陽光発電システム。

しかし、居住する地域や周辺環境、ソーラーパネルの取り付け方などによっても発電効率は変化し、なかには「期待していた節電効果は得られなかった」と感じてしまう方もいます。

このような事態を防ぐために、住宅用太陽光発電システムを導入する前にはシュミレーションを行うことが重要です。

今回の記事では、住宅用太陽光発電システムの発電量や電気代はどのように計算するのか、シミュレーションの参考になる情報を詳しく紹介します。

発電量のシュミレーションのポイント

太陽光発電システムの導入にあたっては、どの程度の発電量が見込めるのかをあらかじめシミュレーションし、費用対効果を調べておくことが重要です。

発電量のシミュレーションをする場合には、いくつか注意しておくべきポイントも存在します。

発電量の変化

太陽光発電システムの設置において特に気をつけたいのが、発電量の変化です。

1日のうちで発電できる時間帯は限られるほか、季節によって日照時間も異なるため冬季は発電効率が低下します。

また、地域によって年間の日照時間も異なり、一般的に北陸や日本海側の東北地方は太平洋側と比べて発電効率が低下しがちです。

降雪量の多い地域ではソーラーパネルの上に雪が積もり、日差しがあっても発電が難しい場合も多いのです。

例を挙げると、一番発電量が多いとされているのが静岡県（約6073kWh/年）で、 逆に一番発電量が少ないところだと、秋田県（約4661kWh/年）となるため、約23％の差が出るようです。

このように、居住している地域によって期待される発電量は異なるため、導入前にはこれらを踏まえたシミュレーションをしておく必要があります。

発電量を多くするためのポイント

発電量を左右するもう一つのポイントとして、ソーラーパネルそのものの設置方法や性能も大きく影響します。

ソーラーパネルを取り付ける向きは南側がベストとされていますが、反対方向の北側に取り付けてしまうと日差しが当たりにくく発電効率が低下してしまいます。

また、より多くの太陽光を取り込むためにはパネルの角度も重要であり、これは地域によっても微妙に変わってきます。

さらに、安価なソーラーパネルを選択した場合、十分な日差しがあるのに十分な発電量が得られないこともあります。

このように、ソーラーパネルは屋根の空いたスペースにただ取り付ければ良いというわけではなく、十分な発電量が得られるようシミュレーションをしながら場所を選ぶ必要があるのです。

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住宅用太陽光発電の発電量の計算方法について

実際に自宅の屋根へ太陽光発電システムを設置した場合の発電量は、以下の計算式に当てはめることで算出できます。

システム容量×日射量×損失係数（0.85）

上記のうち、システム容量とは太陽光発電システムの発電規模のことを指します。

一般的な住宅用太陽光発電であれば、10kW以下のシステム容量となっています。

また、日射量とはその名の通り、太陽光が差し込む量ですが地域や季節、時間帯によっても変化します。

損失係数はソーラーパネルで発電した電力を家庭用の電力に変換する際に生じる損失を表し、パワーコンディショナーなどの性能や気候など複数の要因で変化してきます。

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住宅用太陽光発電による電気代のメリット

屋根や屋上に太陽光発電システムを設置する一般住宅も増えていますが、これによってどのようなメリットがあるのでしょうか。

電気代を安くできる

太陽光発電システムを導入するということは、ソーラーパネルによって発電した電力を自家消費できることも意味します。

従来のように電力会社から電気を購入する量が大幅に減り、その分電気代を抑えられるでしょう。

電力会社から毎月届く電気料金の請求は、基本的に燃料などが高騰すればその分が上乗せされる仕組みとなっています。

円安による物価高の影響で電気料金も高騰しているのはこのためなのですが、太陽光発電システムであれば自家消費ができるため、電気代の負担を軽減することが可能です。

売電できる

太陽光発電システムによって発電した電力のもう一つの活用方法として挙げられるのが、電力会社への売電です。

たとえば、発電した電力を優先的に自家消費へ回し、余った電力を売電することも可能です。

これにより、電気料金を節約できることはもちろんですが、売電収入を得ることもできます。

売電収入の受け取りに関しては、基本的に電力会社からの銀行口座振込みになるようです。

また、年間20万円以上の収入になれば、確定申告の必要があるので、この点についても注意しておきましょう。

安定的な収益が見込める

太陽光を含めた再生可能エネルギーの売電は、FIT制度というルールのもとで運用されています。

これは固定価格買取制度ともよばれ、国が定めた一定の料金で電力会社が再生可能エネルギーを買い取るというものです。

電力会社が毎月徴収している電気料金のなかには、再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）が含まれており、1kWhあたり3.45円を支払っています。

再生可能エネルギーの買取はこの再エネ賦課金が原資となっており、法律によって買取価格が定められていることから安定的な収益が見込めるのです。

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住宅用太陽光発電における電気代の計算方法

住宅用太陽光発電システムを導入し、FIT制度によって売電した場合の計算方法は以下の通りです。

想定発電量×売電の割合×売電価格（2022年度は17円/kWh）

上記のうち、想定発電量は上記でも紹介した「システム容量×日射量×損失係数（0.85）」という式にあてはめて計算します。

また、売電の割合とは、総発電量から自家消費の分を差し引いた分を指します。

ちなみに、一般住宅向けの太陽光発電システムは、平均5kW程度の発電規模のものが多く、約7割が売電、残り3割が自家消費に回っているというデータもあります。

FIT制度における売電価格は毎年見直しがされており、2022年度の場合は10kW未満で17円/kWhとなっています。

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蓄電池を導入すると発電量や電気代はどうなる？

太陽光発電システムだけを導入しても、電池のように電力を溜めておくことはできず、基本的に発電した電気はすぐに消費しなければなりません。

たとえば、日中は仕事で自宅を留守にしている家庭の場合、もっとも電力の需要が高まる夜間にはソーラーパネルで発電した電力を使用できず、電力会社から購入しなければなりません。

しかし、これではエネルギー効率が悪く、せっかく太陽光発電システムを導入したのに十分な恩恵を受けられないという事態にもなるでしょう。

そこでおすすめしたいのが、太陽光発電システムと蓄電池を併用する方法です。

大型の蓄電池を導入することで、日中の時間帯に発電した電力を一時的に溜めておき、夜間にその電力を使用できるようになります。

これにより、自家消費の割合を高められ、さらなる電気料金の節約が期待できるでしょう。

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太陽光発電システムの導入効果を正確にシミュレーションするためには、現在の電気料金の請求書を含めてさまざまなデータ・資料が必要とされます。

家族構成やライフスタイルによっても電気の使用量は異なり、一概に「◯円節約できる」とはいえないのも実情です。

そのため、太陽光発電システムの導入にあたっては、専門業者へ相談のうえ正確なシミュレーションを依頼することから始めてみましょう。

太陽光発電システムを専門に扱っているウィズソーラーでは、ファイナンシャルプランナーが電気代を含めた光熱費の全般の見直し、太陽光発電システムを導入した場合のシミュレーションを行っています。

国内の大手ソーラーパネルメーカーを取り扱っており、これまで数多くの施工実績もあるため安心して設置工事を依頼できます。

もちろん、ソーラーパネルだけでなく蓄電池製品も取り扱っており、ニーズに合わせて最適なメーカー・製品のご提案が可能です。

業界最安値価格に強いこだわりをもち、設置後も各種機器点検や発電量計測、モジュール洗浄といったメンテナンスを10年無料で提供しています。

まとめ

住宅用太陽光発電システムは設置場所や設置条件によっても発電量は異なり、十分なシミュレーションをしないまま導入すると期待していたほどの費用対効果が得られない可能性もあります。

太陽光発電システムの設置やメンテナンスを提供している事業者の多くは、事前にシミュレーションを行ってくれるためまずは相談してみましょう。

なかでもウィズソーラーは、専属のファイナンシャルプランナーが光熱費全般に対するアドバイスをしてくれるため、固定費の削減が期待できるはずです。